物権変動の一問一答（K2-004）
AはBにだまされて甲土地をBに売却し登記も移転したが、その後詐欺を理由に売買契約を取り消した。取消し後、BがCに甲土地を売却して登記した場合、Aは登記がなくてもCに所有権を対抗できる。
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答え：×
取消し後に現れた第三者との関係は、BからAへの復帰的物権変動とBからCへの譲渡との二重譲渡類似の関係となり、登記の先後で決まる。登記を備えたCにAは対抗できない。
根拠：民法96条、177条、大判昭17.9.30
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